不動産の購入を考える場合にはどのようなことを検討しておけば良いか、また、それらを検討するにあたっての注意点について説明します。
不動産の購入にあたっては、どのくらいの予算で物件を探すことができるのか検討しておくことが必要です。不動産会社に物件探しを依頼するにしても、予算が定まっていないと探しようがありません。
また、予算を立てるうえでその内訳として、すべて自己資金でまかなうのか、住宅ローンを組むのか、父母や祖父母などからの資金援助が見込めるかなどについても確認しておくことが必要です。
特に、住宅ローンについては現在の収入でいくらまで融資が受けられるのか、大まかな金額を捉えておくことが重要です。また、融資が受けられたとしても、その返済が月々どのくらいになるのか、その返済をしながら暮らしていくのに問題はないかについてもあらかじめ検討しておくことが必要です。
不動産の購入には、本体価格のほかに付随する費用が必要となります。購入形態や条件によって異なりますが、主な付随費用としては仲介手数料、登記費用、契約印紙代、固定資産税等の清算金、不動産取得税、融資保証料、火災保険料、修繕積立一時金、引越費用などがあります。これらの付随費用を対象としたローンやこれらを含めて融資する住宅ローンも見受けられますが、基本的にはこれらの費用は現金による支払いが一般的ですので、資金計画に入れておく必要があります。
どのエリアで探すかもあらかじめ決めておかなければならない事項です。購入活動を続けていくうちに、希望のエリアと希望の予算では、満足いく物件を見つけることができない場合は、もっと郊外に希望エリアを拡大するなど、活動の過程において変更が必要となることもあります。鉄道の沿線や駅、駅からの距離などある程度希望の地域を広く定めておくことも必要になるかもしれません。
また、戸建住宅かマンションか、新築物件か中古物件かなどについてもあらかじめ検討しておくことが必要です。それぞれに一長一短がありますので、特徴を考慮して家族で話し合い、検討しておくことが必要でしょう。
どのくらいの広さ･間取りの物件を探すかもあらかじめ決めておかなければならない重要な事項です。また、方位や階高（マンションの場合）についても、こだわりがある場合は条件を決めておくべきでしょう。駅からの距離、建物の広さ、築年数、方位、マンションの場合は階数など、さまざまな要因のなかで優先順位や譲れない部分などを整理しておくと、物件探しがスムーズに進むようです。
リフォームを検討する場合には費用や構造上のリフォームの可否のみならず、マンションの管理規約等でリフォームが制限されていないか確認しておくことが必要です。
